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125 法医学的営業質問スキル

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 多くの営業担当者は、クライアントに会うとすぐに自分のプレゼンに入ってしまいます。買い手が何を望んでいるのか、何を必要としているのか、あるいは何に関心があるのか、そうしたことを一つも尋ねることなく話し始めるのです。「狙っていない的に当てるのは難しい」ことは明白です。もし「成約」が目的なら、買い手が何らかのニーズを持っていなければ、お金を払ってもらう理由がありません。相手のニーズに沿って会話を進めていないのであれば、的を狙えておらず、買い手の行動を促すことはできないのです。 買い手に質問をするという概念自体は、決して複雑なものではありません。とはいえ、日本にはちょっとした難しさがあります。というのも、日本では営業が買い手に質問するのは「失礼」とされる風潮があるからです。そのため多くの営業は、質問する機会を放棄し、いきなりプレゼンに入ってしまうのです。これは、いわば“信仰的”な問題です。日本では買い手は「神」であり、「神」は凡人からの質問など受け入れない、というわけです。 買い手に質問することは、多くの営業パーソンが苦手とする部分ですが、正しい方法で丁寧にアプローチすれば、むしろ買い手も前向きに応じてくれます。そのためには、4つのステップが有効です。まず、自社が何をしているのか簡潔に説明し、次に、他のクライアントへの具体的な成果（数字を含めた実績）を紹介します。そのうえで、「同様の価値を御社にも提供できるかもしれません」と伝え、最後に「それを確かめるために、いくつか質問させていただいてもよろしいですか？」と丁寧に依頼することが大切です。 多くの日本の買い手は、このようなアプローチに理解を示してくれます。プレゼンを求められるケースも稀にありますが、大半は質問の許可を得られるでしょう。そして実は、こうした質問の準備は、面談のはるか前から始まっているのです。つまり、「訪問前の事前準備」が非常に重要なのです。 ところが多くの営業担当者は、この準備を怠りがちです。準備されたプレゼンを読み上げるだけならそれでも問題ないかもしれませんが、相手のニーズを深く理解して提案を行うためには、業界や企業についての事前調査は欠かせません。もしその業界に詳しくない場合は、競合や市場動向、企業の公開情報（特に上場企業なら年次報告書など）を調べておくとよいでしょう。ここでの目的は、「面談でどんな質問をするべきか」を明確にするための情報収集です。 調査で得た情報を元に、「グローバル戦略は日本市場でどう機能しているか」「競合他社の動きが御社に与える影響は？」など、的を絞った質問が可能になります。未上場企業でも、競合状況や業界動向をもとに間接的に質問することで、相手の現状を引き出せます。 営業の目的は、買い手の現状（As Is）と理想（Should Be）の間にあるギャップを見つけることです。このギャップがあるからこそ、自社の提案が価値を持ちます。もしギャップが小さい、もしくは買い手が「自社で十分に対応できる」と考えている場合は、営業のチャンスは少ないでしょう。そのため、「理想を妨げている要因（Barrier）」や、「理想が実現したときの意味（Payoff）」などを丁寧に聞き出すことが重要です。 また、多くの営業パーソンが「質問を1回だけしてすぐ次に進んでしまう」という誤りを犯します。買い手の回答に対して「なぜ？」と一歩深掘りすることで、相手の考えや課題がより明確になります。この「なぜ？」を繰り返す際には、押しつけがましくならないよう、やわらかく好奇心を持ったトーンで行うことが大切です。 こうした深掘りによって、買い手は自らの戦略を再評価し、普段気づかない課題や機会損失に気づくことができます。営業側としても、より本質的でパーソナライズされた提案が可能となり、単なる製品説明とは一線を画す、効果的な営業手法となるのです。
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